遺伝子選抜で地鶏の発育向上　農研機構が共同研究

天草大王（19週齢メス）のもも肉（左が改良後、熊本県農業研究センター畜産研究所提供）

農研機構（茨城県つくば市）2月18日、秋田県畜産試験場、岐阜県畜産研究所、熊本県農業研究センター畜産研究所、宮崎県畜産試験場と共同で、「比内地鶏」「奥美濃古地鶏」「天草大王」「みやざき地頭鶏」の種鶏を特定の遺伝子型で選抜し、出荷体重を増加させることに成功したと発表した。

農研機構と秋田県畜試は2012年に、比内地鶏の雄系「比内鶏」で、発育に強く関連する遺伝子「コレシストキニンＡ受容体遺伝子」の一塩基多型（SNP）がA型（A/A型）になると、他の型より発育が向上することを発見。この成果をもとに、農研機構と4県の研究施設が協力して研究を進め、各県の地鶏の種鶏が持つ同遺伝子型をA型で固定することで、4鶏種すべての出荷体重が増えることを確認したもの。

遺伝子選抜した鶏の平均体重の増加割合は、比内地鶏が2.2％、奥美濃古地鶏のメスが2.9％、オスが1.2％、天草大王のメスが6.7％、オスが3.3％、みやざき地頭鶏のメスが2.8％、オスが1.9％。

農研機構は、4鶏種のすべての種鶏群がA型固定鶏群に入れ替わった場合の経済効果について、増産分がすべて同単価で売れたとすれば「2017年度は125万羽が出荷されていることから、合計で年間約6600万円の生産者の売り上げ増加が見込まれる」と試算。今後について「4県の地鶏の生産者所得の増加に貢献するとともに、全国のブランド地鶏の発育向上にも利用できることが期待される。4県の試験場および研究所は31年度以降に、遺伝子選抜を行なった種鶏群を孵化場に順次供給する予定」とコメントしている。