中食の市場規模、10年連続で拡大　20年版「惣菜白書」

から揚げは安定の人気

（一社）日本惣菜協会（平井浩一郎会長）が6月1日に発刊した「2020年版惣菜白書」によると、市販の弁当や総菜など『中食』の市場規模は10年連続で拡大し、2019年には前年比0.7％増（682億円増）の10兆3200億円に達した。

調理冷凍食品やレトルト食品、事業所向け給食などを除いた数値。各調査結果は企業100社・6万8033店舗と、20～60歳代の女性消費者5210人の回答をまとめたもの。

業態別の市場規模は、コンビニが全体の32.6％を占める3兆3632億円（前年比1.7％増）、総菜専門店などが28.1％の2兆8961億円（2.0％減）、食品スーパーが26.6％の2兆7406億円（2.2％増）、総合スーパーが9.3％の9639億円（1.7％増）、百貨店が3.4％の3560億円（1.0％減）で、コンビニと両スーパーがシェアを高めた。

カテゴリー別構成比では、おにぎり、寿司、弁当などの米飯類が45.7％（前年比1.0％減）、和・洋・中華などの一般総菜が34.5％（2.9％減）で多いが、両カテゴリーの割合は年々低下。対してポテトサラダや肉じゃがなどの袋物総菜は7.9％（11.8％増）、調理麺は6.7％（17.5％増）、調理パンは5.4％（6.6％増）と増加している。

首都圏の消費者が、最近半年間に3回以上購入した割合が最も高い品目は弁当（52.6％）、おにぎり（51.0％）、コロッケ（41.4％）、鶏のから揚げ（40.4％）、サンドイッチ（39.8％）の順。

スーパーで購入頻度の高い総菜は、調査した首都圏、近畿圏、中国・四国圏、北陸圏のすべてでコロッケが1位。鶏のから揚げは中国・四国圏と北陸圏で2位、首都圏と近畿圏で3位。

総菜の月平均購入金額は各エリアとも2000円未満が半数を占めるが、首都圏は他のエリアに比べて金額が高い。各エリアとも、購入時の単価の目安は200～300円未満が最も多く、4割前後を占めている。

購入時の選択基準は、おいしさが71.8％で最多。次いで価格59.5％、メニュー51.7％、消費期限32.0％、栄養バランス30.7％。同協会では「各エリアとも価格よりおいしさを重視する傾向が続いている」とコメントしている。

このほか具材に卵が使用されることが多く、鶏肉が入る場合もある「恵方巻き」については、購入した割合が高い順に近畿圏47.0％、中国・四国圏43.9％、北陸圏33.2％、首都圏30.7％。

すべての調査結果が載る「2020年版惣菜白書」は、同会で購入できる。