大豆の作付けや需給動向など説明　アメリカ大豆輸出協会がオンラインで

アメリカ大豆輸出協会（西村允之日本代表）は4月15、16（日本時間）の両日、米国の大豆生産者の作付け意向や需給見通しなどを、世界の大豆ユーザーらにオンライン中継で説明する「グローバル・デジタル・カンファレンス」を開いた。

1日目は、オイルワールド社（ドイツ）のトーマス・ミルケ社長が「世界の油糧種子の需給とCOVID-19の影響」、米国コンシリアグラ社のエミリー・フレンチ代表が「国際的なブラックスワン（稀な破壊的大事件）の大豆関連製品への影響」をテーマに講演。

2日目は、米国の大豆生産者ら4人が、今春の作付け見通しなどを、それぞれの地元から説明し、ブンゲのソレン・シュローダー前CEO、カーギルのジョン・ブボルツ北米大豆加工マネージャー、クラークソン穀物社のケン・ダルマイアー社長、ワシントン州グレイズハーバー港のゲイリー・ネルソン専務、AGPのクレイグ・ピティグ輸出担当上級ディレクターが流通・輸出状況について情報提供した。カンファレンスは、米国イントラドゥ（IntraDo）社のビデオミーティングサービスを使い、世界各国の生活時間帯に合わせて、同内容の会合を1日2回ずつ12時間おきに実施。参加者へのアンケートや質疑応答なども実施した。

1日目は冒頭、米国本部のジム・シャッターCEOが「この数週間、我々の生活はCOVID-19に大きな影響を受けているが、医療関係者や、必要な食料品を世界に届けている飼料・食品産業に謝意を表する。我々は幸い、離れている人々をつなげるテクノロジーがある世界に生きている。本日は最新の情報を専門家から説明していただく」と開会の辞を述べ、モンテ・ピーターソン会長（アメリカ大豆協会理事）が「我々は現在、公衆衛生や不確実な社会の問題に直面しているが、米国の農家は安全、高品質で持続可能かつ信頼できる大豆を、これまでと同様に生産し続けるということを本日、皆様にお伝えしたい。関係者は大豆流通の維持継続に一生懸命取り組んでいる。米国産大豆の6割は国際市場に輸出されている。従って、私のような家族経営が多い米国の農家は、世界のお客様の力強いサポートに支えられている。今年も作付けシーズンを迎え、安定供給の準備ができている。米国の大豆生産者は顧客とのパートナーシップをさらに強化し、2020年も今後も一貫して、皆様へのサプライヤーであり続ける」と述べた。

（講演要旨は本紙をお読みください）