平成25年の種鶏導入計画 レイヤー、ブロイラーとも減少

(一社)日本種鶏孵卵協会(山本満祥会長)は7月30日にレイヤー、31日にブロイラーの素ひな計画生産検討会を開いた。6月末時点の種鶏導入羽数調査を基に推計した平成25年の種鶏導入計画は、レイヤー種鶏は前年比1.9%減の119万3000羽、ブロイラー種鶏は0.7%減の512万9000羽と減少したが、種鶏の能力向上もあって、ひな需給に大きな影響はないとみられる。

レイヤー種鶏は119万羽

6月末時点で25社(場)から集計した平成25年のレイヤー種鶏導入羽数は、前年比2.8%(3万1234羽)減の108万8866羽となった。
地域別では、北日本が13.2%(1万500羽)増、中部が22.1%(4万7840羽)増となったが、関東甲信越は10.8%(6万6074羽)減、中四国・九州は11.1%(2万3500羽)減の見込み。
卵殻色別の種鶏導入計画は、白色卵系は5.1%減の64万3114羽で、地域別には北日本と中部は増加するが、関東甲信越、中四国・九州は10%以上減少している。褐色卵系は8.1%増の34万4812羽で、同じく北日本(48.8%増)と中部(28.0%増)で増加し、関東甲信越、中四国・九州は2~4%減。ピンク卵系は18.3%減の10万940羽で、中部は4.2%増加するが、関東甲信越、中四国・九州は大幅に減少し、北日本での導入はない。
全国ベースの卵殻色別の種鶏導入羽数割合は、白色卵系59.1%(前年60.5%)、褐色卵系31.7%(同28.5%)、ピンク卵系9.3%(同11.0%)となる。
調査のカバー率91.1%と今年5月までの国産種鶏え付けと輸入種鶏導入実績を基に推計した25年の全国ベースの種鶏導入羽数は、前年比2.9%(3万6000羽)減の119万3000羽。
種鶏の供用期間を308日(44週)、種鶏1羽当たりの素ひな生産能力100.34羽などとして試算した年間孵化羽数は1億1073万羽、うち出荷率93%とした場合の出荷可能羽数は3.9%増の1億297万羽となる。
25年のひなのえ付け羽数については、1~5月は実績値、6~12月を前年並みと仮定すると、年間のえ付け羽数は同1.3%減の9535万5000羽となり、会議では「トータルでは約762万羽の余剰が見込まれる」としている。

ブロイラー種鶏は513万羽

6月末時点で54社(場)から集計した平成25年のブロイラー種鶏導入羽数は、前年比1.3%(5万9788羽)増の483万2491羽となった。
地域別では、東日本が8.1%(13万185羽)増、九州が0.3%(8103羽)増となったが、中四国は11.7%(7万8500羽)の減少となった。
羽色別の種鶏導入計画は、白色羽系は前年比1.2%増の469万4291羽で、地域別には北日本と九州は増加するが、中部と中四国で下回っている。有色羽系は0.3%減の7万5650羽で、同じく北日本と九州で増加するが、中部と中四国は大幅に減少。地鶏系は6.5%増の6万2550羽で、特に中四国で大幅に増加する見込み。
羽色別の種鶏導入羽数割合は、全国ベースでは白色羽系97.1%(前年97.2%)、有色羽系1.6%(同1.6%)、地鶏系1.3%(同1.2%)で変化はない。
調査のカバー率92.4%と、今年5月までの国産種鶏え付けと輸入種鶏導入実績を基に推計した25年の全国ベースの種鶏導入羽数は、前年比0.7%減の512万9000羽となり、25年の素ひな生産能力は5.1%減の7億1926万羽。
ひなえ付けを1~5月は実績、6~12月は前年並みと仮定すると、年間のえ付け羽数は6億8371万羽となる。会議では猛暑による種鶏の生産性低下からひな不足を懸念する見方や、「種鶏の性能が大きく伸びている一方、食鳥相場の低迷でブロイラーの生産意欲が低下する」との意見も出され、ひなの需給はやや余剰気味に推移すると見込んだ。

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