平成２６年の種鶏導入は、ほぼ前年並み

（一社）日本種鶏孵卵協会（山本満祥会長）は７月９日にブロイラー、１０日にレイヤーの素ひな計画生産検討会を開いた。２６年の種鶏導入は、レイヤー種鶏は前年に比べ９．２％減、ブロイラー種鶏は０．１％減となるが、２６年度ではレイヤー種鶏は１．１％増、ブロイラー種鶏は０．８％増となり、ひな需給に大きな問題はないものとみられている。

レイヤー種鶏は約１０７万羽

レイヤー孵卵場２４社（場）から集計した平成２６年（１～１２月）の種鶏導入計画羽数は９７万９０５５羽で前年の１０６万７０１７羽に比べ８．２％減少するが、２６年度（４～３月）では９７万３４３０羽で前年度の９６万１７８７羽に比べ１．２％増となる。これを基に推計した全国の種鶏導入羽数は、２６年は１０７万３０００羽で９．２％減、年度では１０８万５０００羽で１．１％増が見込まれる。
卵殻色別の種鶏導入計画は、白色卵系は２６年は前年比５．８％減、年度では２．０％増。褐色卵系は２６年は１５．６％減、年度では３．９％減。ピンク卵系は２６年２．０％増、年度では１２．３％増の見込み。
全体の構成割合は白色卵系が２６年６０．４％（前年５８．８％）、年度６２．３％（同６１．１％）。褐色卵系が２６年２９．４％（同３２．０％）、年度２７．５％（同２９．４％）。ピンク卵系が２６年１０．２％（同９．２％）、年度１０．１％（同９．５％）。
種鶏の育成率９７％、供用期間３０８日（４４週まで）、種卵の採取率９２．８％（２３年までは８９．５４％）、種鶏１羽当たり素ひな生産羽数１００．３４羽（同８９．５４羽）、同年間平均生産羽数１１８．９羽（同１０６．１羽）の算定指標を基に、２５年と２６年の種鶏導入羽数から２６年（１～１２月）の採卵用ひなの生産能力を試算すると、ふ化羽数は１億７３１万羽、うち素ひな出荷羽数見込みは前年比３．１％減の９９８０万羽の見込み。
一方、２６年のコマーシャルひなえ付けについては１～５月を実績値、６～１２月を『前年並み』とすると、９６５８万８０００羽となり、トータルでは約３２１万羽の余剰が見込まれる。
年度間では、ひなふ化羽数が１億６５３万羽、うち素ひな出荷羽数見込みは前年比３．７％減の９９０７万羽。え付けは４～５月を実績値、６～３月を『前年並み』とすると、トータルでは約２４８万羽の余剰が見込まれる。
ただ、鶏卵相場の上昇を背景に、ひなの導入意向が強まれば、ひな需給は締まってくることも考えられる。

ブロイラー種鶏は約４６９万羽

５４社（場）のブロイラー孵卵場から集計した平成２６年（１～１２月）の種鶏導入計画羽数は４６９万１４０５羽で前年の４６９万４９９５羽に比べ０．１％減とほぼ前年並みの水準であるが、２６年度（４～３月）では４６７万５７５１羽で、前年度の４６３万７３２３羽に比べ０．８％増となる。これを基に推計した全国の種鶏導入羽数は、２６年は４６９万１０００羽で前年の４６９万５０００羽に対し０．１％減。年度では４６７万６０００羽で前年度の４６３万７０００羽に対し０．８％増が見込まれている。
羽色別の種鶏導入計画を前年と比較すると、白色羽系は２６年０．２％減、年度では０．６％増。有色羽系は２６年３．５％増、年度では２３．０％増。地鶏系は２６年２．２％増、年度では１３．３％減。
全体の構成割合は白色羽系は２６年９７．０％（前年９７．１％）、年度９６．９％（同９７．１％）。有色羽系は２６年１．８％（同１．７％）、年度２．０％（同１．６％）。地鶏系は２６年１．２％（同１．１％）、年度１．１％（同１．２％）。
２５年と２６年の種鶏導入羽数から、種卵採取開始日齢１８０日（６か月齢）、採取期間２７０日（２７週齢～６４週齢）、種鶏１羽当たり１４１．４羽（１９年までは１３１．０６羽）を基に、２６年（１～１２月）のブロイラー用ひなの生産見込みは前年比２．２％減の７億３３６万羽となり、コマーシャルひなえ付けを１～５月は実績値、６～１２月を『前年並み』とすると、６億８９９４万羽となり、年間では約１３４２万羽の余剰が見込まれる。
年度間では、ひなふ生産見込みが７億６１４万羽で０．８％増。コマーシャルひなえ付けは４～５月を実績値、６～３月を『前年並み』とすると、トータルでは約１６２０万羽の余剰が見込まれる。
ただ、１０～１２月の豚の出荷がＰＥＤ（豚流行性下痢）の影響で減少する見込みで、需要が鶏肉にシフトすると、ひな需給は均衡ないし不足気味に推移することも考えられる。