9年連続で市場規模拡大　2019年版「惣菜白書」

購入頻度の3位に「鶏の唐揚げ」

（一社）日本惣菜協会（佐藤総一郎会長）は、「2019年版惣菜白書」を5月14日に発刊した。

それによると、同協会が定義する「惣菜」（市販の弁当や総菜など、家庭外で調理・加工された食品を、家庭や職場・学校・屋外などに持ち帰ってすぐに〈調理加熱することなく〉食べられる、日持ちのしない調理済み食品。事業所向け給食や調理冷凍食品、レトルト食品など比較的保存性の高い食品は除く）の2018年の市場規模は、前年比2.0％増の10兆2518億円となり、2009年から9年連続の拡大となった。

業態別では、コンビニが全体の32.3％（前年32.1％）を占める3兆3074億円（前年比2.4％増）、専門店ほかが28.8％（同29.0％）の2兆9542億円（同1.2％増）、食品スーパーが26.2％（同26.1％）の2兆6824億円（同2.4％増）、総合スーパーが前年と同じ9.2％の9481億円（同2.9％増）、百貨店が3.5％（同3.6％）の3596億円（同1.3％減）。

カテゴリー別構成比では、米飯類（おにぎり、寿司、べんとうなど）が46.4％（前年49.6％）で最も多いが、その割合は年々低下している。調理パン（サンドイッチなど）が5.1％（同4.7％）、調理麺（調理済み焼きそば、うどん、そば、スパゲティーなど）が5.7％（同4.9％）、一般総菜（和・洋・中華の総菜、煮物、焼き物、炒め物、揚げ物、蒸し物、和え物、酢の物、サラダなど）が35.7％（同33.9％）、2012年度から調査を始め、増加傾向が大きい袋物総菜（容器包装後低温殺菌され、冷蔵で1か月程度日持ちする調理済み包装食品で、ポテトサラダなどのサラダ、肉じゃが、鯖の味噌煮など）が7.1％（同6.8％）。

購入場所（スーパーや生協）別にみた購入頻度の高い総菜では、首都圏、近畿圏、東北圏で「コロッケ」が1位で、「鶏の唐揚げ」は九州圏も加えたすべての地域で3位となっている。

総菜の月平均購入金額は各地域とも2000円未満が半数を占めているが、首都圏・近畿圏は他の地域に比べ月平均購入金額が高い。

総菜購入時の選択基準は、各地域とも「価格」（58～61％台）より「おいしさ」（68～72％台）を重視する傾向がみられ、次いで「メニュー」「消費期限」「栄養バランス」の順となっている。

同白書は、同会が1980（昭和55）年から調査研究を開始し、市場動向、消費者動向、参考資料の構成で毎年発刊している。全調査結果は、会員や学校関係者らは3000円、一般企業も5000円で購入できる。