アメリカ大豆輸出協もオンラインでセミナー

アメリカ大豆輸出協会（ジム・サッターCEO）は6月15～17日、アジアの飼料・畜産関係者を対象としたオンラインセミナー「第2回アジア・トレード・エクスチェンジ」を開いた。アジア各国から約1000人が参加し、日本からも約100人が登録した。

15日は、米国の穀物検査手順や動物の栄養の基礎、飼料配合などについてワークショップを実施し、16日の冒頭は、ソニー・パーデュー農務長官やジム・サッターCEOらがあいさつ。

パーデュー農務長官はあいさつの中で「このようなパンデミックの中においても、米国の農家と畜産家は自らの仕事を続けており、世界の顧客への高品質で価格競争力ある食品、飼料、燃料、繊維の供給を続けている。米国は世界各国との貿易関係をきわめて重視している。農産物の貿易は依然、米国の農家と世界経済にとって死活的に重要であり、米国産大豆や穀物は多くの国で畜産業や水産業の発展に貢献し、雇用創出や経済成長、食料安全保障の強化にも役立っている」と述べた。

大豆農家のダグ・ウインター氏（USSEC副議長、イリノイ州）と、ケイシー・ヤンガーマン氏（テネシー州）が今年の生産見通しや、品質とサステナビリティーの向上に向けた不耕起栽培などの取り組みについて、USSEC事務局のアビー・リニー氏が環境や労働者の保護、農薬とエネルギーの使用低減などの取り組みを第三者が認証する米国の「大豆サステナビリティー認証プロトコル（SSAP）」について、穀物需給分析などを提供するハイタワーレポート主宰のデイビッド・ハイタワー氏が「世界の大豆生産・需給展望」について述べ、全員でパネルディスカッションした。USSECの世界各地の担当者は、北アジアや中国、南アジアなどの農業の近況を報告。各分野の専門家らが物流や需給、市場や政治課題の展望などをテーマに講演した。

特設サイト内では、大豆・穀物・飼料の生産、流通にかかわる米国や中国などの約30団体・企業が出展し、動画や資料の閲覧、担当者とのチャット（会話）の場を提供するバーチャル展示会も開いた。