9年連続で市場規模拡大 2019年版「惣菜白書」

購入頻度の3位に「鶏の唐揚げ」

(一社)日本惣菜協会(佐藤総一郎会長)は、「2019年版惣菜白書」を5月14日に発刊した。

それによると、同協会が定義する「惣菜」(市販の弁当や総菜など、家庭外で調理・加工された食品を、家庭や職場・学校・屋外などに持ち帰ってすぐに〈調理加熱することなく〉食べられる、日持ちのしない調理済み食品。事業所向け給食や調理冷凍食品、レトルト食品など比較的保存性の高い食品は除く)の2018年の市場規模は、前年比2.0%増の10兆2518億円となり、2009年から9年連続の拡大となった。

業態別では、コンビニが全体の32.3%(前年32.1%)を占める3兆3074億円(前年比2.4%増)、専門店ほかが28.8%(同29.0%)の2兆9542億円(同1.2%増)、食品スーパーが26.2%(同26.1%)の2兆6824億円(同2.4%増)、総合スーパーが前年と同じ9.2%の9481億円(同2.9%増)、百貨店が3.5%(同3.6%)の3596億円(同1.3%減)。

カテゴリー別構成比では、米飯類(おにぎり、寿司、べんとうなど)が46.4%(前年49.6%)で最も多いが、その割合は年々低下している。調理パン(サンドイッチなど)が5.1%(同4.7%)、調理麺(調理済み焼きそば、うどん、そば、スパゲティーなど)が5.7%(同4.9%)、一般総菜(和・洋・中華の総菜、煮物、焼き物、炒め物、揚げ物、蒸し物、和え物、酢の物、サラダなど)が35.7%(同33.9%)、2012年度から調査を始め、増加傾向が大きい袋物総菜(容器包装後低温殺菌され、冷蔵で1か月程度日持ちする調理済み包装食品で、ポテトサラダなどのサラダ、肉じゃが、鯖の味噌煮など)が7.1%(同6.8%)。

購入場所(スーパーや生協)別にみた購入頻度の高い総菜では、首都圏、近畿圏、東北圏で「コロッケ」が1位で、「鶏の唐揚げ」は九州圏も加えたすべての地域で3位となっている。

総菜の月平均購入金額は各地域とも2000円未満が半数を占めているが、首都圏・近畿圏は他の地域に比べ月平均購入金額が高い。

総菜購入時の選択基準は、各地域とも「価格」(58~61%台)より「おいしさ」(68~72%台)を重視する傾向がみられ、次いで「メニュー」「消費期限」「栄養バランス」の順となっている。

同白書は、同会が1980(昭和55)年から調査研究を開始し、市場動向、消費者動向、参考資料の構成で毎年発刊している。全調査結果は、会員や学校関係者らは3000円、一般企業も5000円で購入できる。